インタビュー記事は、読者とゴールを先に決め、そこから質問を逆算して作ります。録音の書き起こしはAIに任せても、固有名詞や数字は人が録音と照らして直します。公開前には、原稿・使ってよい範囲・数字の根拠を取材相手と確かめます。
顧客や社員の話を記事にする担当者なら、
「インタビュー記事を任されたが、何を聞けば記事になるのか分からない」
「話した言葉をどこまで整えてよいのか、公開前に何を確かめるのか不安だ」
このように感じているかもしれませんね。
インタビュー記事は、取材の当日より前に、だれに読ませて何を持ち帰らせるかを決めると作りやすくなります。
質問はそのゴールから逆算し、公開前に取材相手の確認を受ける段取りまで最初に決めておきます。
この順で準備すれば、1回の取材で必要な話を聞き切れます。
公開の直前に原稿が差し戻される心配も、ぐっと減るはずです。
この記事では、初めてインタビュー記事を作る方に向けて、
- インタビュー記事の形式と目的の違い
- 質問づくりから書き起こしまでの手順
- 導入事例を組み立てる質問の順番
- 公開前に取材相手と確かめること
上記について、介護ソフトや人材紹介などBtoB商材の記事づくりを担当してきた私の視点を交えながら解説しています。
制度の説明は、消費者庁などの元の資料に書かれている範囲にとどめます。
まずは、記事の読者とゴールを1行で書くところから始めてみてください。
ぜひ参考にして、次の取材の質問票づくりに役立ててください。
目次
インタビュー記事とは?形式と目的で何が違いますか?
インタビュー記事は、人に話を聞き、その言葉を材料にして書く記事です。
話し手は、顧客、社員、社外の専門家などです。
同じ取材でも、記事の目的によって質問の中身も、原稿の並べ方も変わります。
そのため、形式を選ぶ前に「だれに読ませ、何を持ち帰らせるか」を1行で決めておきます。
Googleは有用で信頼性の高いコンテンツの作成に関する文書で、実際に使った人や現場にいた人の経験が伝わる情報を重く見ると説明しています。
2022年12月には、Googleが検索の品質を評価する人向けの指針の考え方(E-E-A-T)に、「経験」が加わりました。
E-E-A-Tの中身はE-E-A-Tとはの記事で説明しています。
話し手の経験をそのまま届けられる点が、インタビュー記事の強みです。
経験や一次情報の考え方は、一次情報とはの記事で詳しく書いています。
Q&A形式・一人語り・ルポは、どう選びますか?
この記事では、形式を次の3つに分けて説明します。
どれが正しいということはなく、話し手の数と記事の目的で選びます。
形式 | 向く記事 | 書くときの注意 |
|---|---|---|
Q&A形式 | 導入事例・対談 | 質問を見出しにできる |
一人語り | 社員紹介・代表の考え | 話し手の口調を残す |
ルポ | 現場の紹介・取材記 | 書き手の観察と発言を分ける |
Q&A形式は、質問と答えを交互に並べる書き方です。
話し手が2人以上の対談や、項目ごとに答えを読ませたい導入事例に向きます。
一人語りは、質問を消して話し手の言葉だけでつなぐ書き方です。
考え方や人柄を伝える社員紹介に向きますが、話の順番を大きく組み替えることになります。
ルポは、書き手が見たことと、話し手の発言を組み合わせて書く形です。
私は迷ったときは、Q&A形式から始めることにしています。
質問が見出しになるので、読者が必要なところだけ拾い読みできるからです。
導入事例・採用・専門家の記事は、何が違いますか?
目的が違うと、読者が持ち帰りたいものも違います。
- 導入事例: 同じ課題を持つ会社が、選んだ理由と導入後の変化を知りたい
- 採用の社員インタビュー: 応募を考える人が、仕事の中身と働く人の考えを知りたい
- 専門家の解説: 判断に迷う人が、根拠と考え方を知りたい
導入事例は、読者の判断に直結するぶん、社名や数字の扱いにいちばん気を使います。
取材をしない社内のコラムの書き方は、コラムの書き方の記事にまとめています。
目的が決まったら、次はそこから逆算して手順を組みます。
インタビュー記事は、どんな手順で作りますか?
インタビュー記事は、取材の当日より前の準備で、仕上がりの大半が決まります。
私は、次の7つの段階で進める形をすすめています。
- 目的と読者を1行で書く(だれに読ませ、何を持ち帰らせるか)
- 記事の構成を仮に作り、質問票に直す
- 取材を依頼し、公開する場所と録音してよいかを伝える
- 取材する(録音し、分からない言葉はその場で聞き返す)
- 録音を文字に書き起こす(AIに任せてよい)
- 原稿にまとめる(順番を組み替え、話し言葉を整える)
- 取材相手に原稿を確かめてもらい、公開する
大事なのは、2と3と7を取材の前に決めておくことです。
質問と公開の条件と確認の段取りが先にあれば、1回の取材で必要な話を聞き切れます。
質問は、記事の構成から逆算して作る
質問票は、思いついた順ではなく、記事の見出しの順に並べます。
先に見出しを仮に決め、それぞれの見出しに答えが入るように質問を置きます。
質問は、書き出すほど増えていきがちです。
取材が1時間なら、見出し1つにつき2〜3問に絞ると、深掘りする時間が残ります。
絞った質問票は、取材の数日前に相手へ送っておきます。
相手が社内の数字や資料を用意でき、当日の答えが具体的になるからです。
構成案の作り方そのものは、記事の構成の作り方の記事で手順を書いています。
取材の当日は、録音と聞き返しに集中する
当日は、メモを取ることより、話を聞いて聞き返すことに力を使います。
言葉は録音に残るので、書き手の仕事は、あいまいな答えをその場で具体にすることです。
たとえば「かなり楽になりました」と言われたら、「何が、どのくらい楽になりましたか」と聞き返します。
社内の略語や製品名が出たら、正しい書き方もその場で確かめます。
録音は、始める前にもう一度、録ってよいかを相手に確かめます。
AIの書き起こしは、人が録音と照らして直す
録音を文字に起こす作業は、AIに任せると早く進みます。
ただし、AIが起こした文字には聞き違いが混じるので、人が録音と照らして直します。
特に確かめるのは、次の3つです。
- 社名・人名・製品名などの固有名詞
- 数字・期間・単位
- 否定と肯定(「〜ではない」が抜けていないか)
直した書き起こしから原稿を作るときは、話の順番を組み替え、言いよどみや重複を削ります。
私も記事の下書きはAIに任せていますが、数字が元の資料と合っているかは、人が読んで確かめるものと考えています。
整えた分だけ本人の意図とずれるおそれがあるので、最後の確認を省かないことが要点です。
導入事例の書き方は、どう組み立てますか?
導入事例は、「導入前の課題→選んだ決め手→導入後の変化」の順に組み立てます。
読者は、自分と同じ課題を持つ会社が、どう考えて選び、何が変わったかを知りたいからです。
この順に質問を並べておけば、答えがそのまま記事の見出しになります。
BtoBのコンテンツ施策の事例を広く見たい方は、BtoBコンテンツマーケティングの事例の記事も参考になります。
課題・決め手・変化の順に質問を並べる
質問は、3つの段階ごとに2問ずつ用意すると、1時間の取材に収まりやすくなります。
質問票に写せる例を挙げます。
- 導入前の課題: 「当時、どの作業に一番時間がかかっていましたか」「その課題を、社内ではどう説明していましたか」
- 選んだ決め手: 「ほかに比べた方法はありましたか」「最後に決めた理由は何でしたか」
- 導入後の変化: 「導入の前と後で、何がどう変わりましたか」「次に取り組みたいことは何ですか」
「比べた方法」を聞くと、読者が自分の検討に使える情報になります。
良い点だけでなく、導入のときに苦労したことも聞いておくと、記事の信頼が増します。
効果の数字は、期間と測り方を添える
導入後の変化を数字で書くときは、いつからいつまでの、何を、どう測った数字かを添えます。
たとえば「問い合わせが増えた」ではなく、「導入前の6か月と導入後の6か月で、問い合わせフォームの件数を比べた」と書きます。
数字は、取材相手の社内の記録で裏付けてもらいます。
記事の出典を元の資料に限るのと同じ考え方で、事例の数字も記録のあるものだけを書きます。
話の中で出た「だいたい2倍」は、記録で確かめられるまで書きません。
これは読者のためだけではありません。
景品表示法には「不実証広告規制」があり、消費者庁は効果や性能の表示について、裏付けとなる合理的な根拠の資料の提出を事業者に求めることができます。
提出できない場合、その表示は措置命令との関係では不当表示とみなされ、課徴金納付命令との関係では不当表示と推定されます。
営業から数字を大きく見せたいと頼まれたとき、根拠の記録を先に確かめる理由になるのではないでしょうか。
公開前に、取材相手と何を確かめますか?
公開前には、原稿の中身だけでなく、使ってよい範囲と、制度にかかわる表示を取材相手と確かめます。
話を整えて並べ替えた原稿は、本人の意図とずれることがあります。
また、社名・数字・写真・広告の表示には、それぞれ関係する制度があります。
ここでの制度の説明は、元の資料に書かれている範囲の紹介です。
個別の判断に迷うときは、弁護士などの専門家に相談してください。
原稿の確認と、使ってよい範囲を決める
原稿は、公開前に取材相手に読んでもらいます。
そのとき、直してほしい点の返事の期限と、直せる範囲を先に伝えます。
「事実の誤りは直す」「言い回しの好みは相談する」のように分けておくと、やり取りが短く済みます。
あわせて、使ってよい範囲を決めておきます。
- 載せる場所: 自社サイト、営業資料、広告など
- 載せる期間: 期限の有無と、取り下げたいときの連絡先
- 二次利用: 記事の一部を抜き出して使ってよいか
話し手の発言を書き手がまとめる記事では、次の決まりも確かめておきます。
著作権法は、2人以上が共同で作り、それぞれの分を分けて使えない著作物を「共同著作物」と定めています(第2条第1項第12号)。
共同著作物にあたる場合、権利を使うときは原則として全員の合意が要ると、文化庁の著作権テキストは説明しています。
あとで揉めないためにも、使ってよい範囲は書面やメールで残しておくと安心です。
数字・写真・広告の表示は、制度で確かめる
確かめる項目と、関係する制度を表にまとめます。
確かめること | 理由 | 関係する制度 |
|---|---|---|
効果の数字 | 根拠の資料が要る | 景品表示法(不実証広告規制) |
社名・氏名の出し方 | 本人の了承が要る | 取材の依頼時の約束 |
顔写真 | 本人と分かる | 個人情報保護法 |
謝礼の有無と表示 | 広告と分かる形にする | 景品表示法(ステマ規制) |
使ってよい範囲 | 二次利用で揉めない | 著作権法 |
本人と分かる写真は個人情報にあたり、個人情報保護委員会のQ&Aは、利用目的を本人に伝えるか公表する必要があるという考え方を示しています。
同じQ&Aは「プライバシーの権利や肖像権の侵害に当たる場合もあるため、例えば展示期間を限定したり、不特定多数の者への提供に際しては自主的に本人の同意を得る等の取組が望ましい」とも述べています(この問いは社内展示の場合の答えです)。
2023年10月1日からは、広告であることが分かりにくい表示(ステルスマーケティング)が、景品表示法の不当表示に加わりました。
消費者庁のQ&Aは、事業者が表示の内容の決定にかかわった場合、第三者の言葉でも事業者の表示にあたるとしています。
謝礼を払って話してもらった記事を他社の媒体に出すときなどは、広告であることが分かる形で出します。
最後に、固有名詞と数字を録音と原稿で照らし合わせる作業は、AI記事のファクトチェックの記事の手順がそのまま使えます。
確認まで終えて、はじめて公開できる原稿です。
よくある質問
インタビューの質問は、いくつ用意すればよいですか?
取材の時間と、記事の見出しの数から決めます。
見出し1つにつき2〜3問に絞ると、聞き返して深掘りする時間が残ります。
思いついた質問をすべて並べるより、見出しの順に並べ替えて削るほうが、1回の取材で聞き切れます。
Q&A形式と一人語りは、どちらがよいですか?
話し手の数と、記事の目的で選びます。
導入事例や対談のように、項目ごとに答えを読ませたい記事はQ&A形式が向きます。
考え方や人柄を伝えたい社員紹介は一人語りが向きますが、話の順番を大きく組み替えるぶん、本人の確認がより大事になります。
取材相手に原稿を見せる必要はありますか?
見せてください。
話し言葉を整えて並べ替えた原稿は、本人の意図とずれることがあるからです。
返事の期限と、直せる範囲(事実の誤りは直す、言い回しは相談するなど)を先に伝えておくと、やり取りが短く済みます。
録音の書き起こしをAIに任せてもよいですか?
任せてかまいませんが、起こした文字はそのまま使いません。
社名・人名・製品名、数字や期間、否定と肯定の取り違えを、人が録音と照らして直します。
録音を外部のサービスに送ることになる場合は、取材相手の了承と、自社の決まりも確かめておきます。
インタビュー記事の取材を外に頼むことはできますか?
制作会社やライターに、取材から原稿までを頼める場合があります。
外注するときの進め方や費用の見方は、インタビュー記事の外注の記事にまとめています。
自社の案内になりますが、ソロプレスの記事制作には取材は含まれていません(2026年9月時点)。
まとめ: インタビュー記事は、質問と確認を先に決める
今回は、初めてインタビュー記事を作る方に向けて、
- インタビュー記事の形式と目的の違い
- 質問づくりから書き起こしまでの手順
- 導入事例を組み立てる質問の順番
- 公開前に取材相手と確かめること
上記について、BtoB商材の記事づくりに携わってきた私の視点を交えながらお話してきました。
インタビュー記事は、読者とゴールを決め、そこから質問と確認の段取りを逆算して作るものです。
準備を先に整えれば、1回の取材で話を聞き切り、取材相手も安心して公開を認められる原稿に近づけるはずです。
まずは次の取材に向けて、読者とゴールを1行で書き、質問票の最初の3問を作ってみてください。
外注を考えるときはインタビュー記事の外注の記事、記事づくりの相談はソロプレスの公式LINEで受け付けています。
参考にした資料
- 有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成(Google検索セントラル、2026年9月時点)
- 品質評価ガイドラインの最新情報: E-A-T に Experience の E を追加(Google検索セントラル ブログ、2022年12月公開)
- 不実証広告規制(消費者庁、2026年9月時点)
- 令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。(消費者庁、2026年9月時点)
- ステルスマーケティングに関するQ&A(消費者庁、2026年9月時点)
- 著作権法(e-Gov法令検索、2026年9月時点)
- 著作権テキスト 令和8年度版(文化庁、2026年9月時点)
- 個人情報保護法に関するQ&A(写真の展示と本人の同意)(個人情報保護委員会、2026年9月時点)
