ホームページに必要なものは、載せる項目と、作る前にそろえる材料の2つです。載せる項目は、法律で決まっているもの(個人情報の利用目的・通販の表示・総額表示など)と任意のものに分け、法律の項目から先に固めます。作る前には、ドメイン・写真・原稿・連絡先をそろえます。
これから会社のホームページを作る方や、古いサイトを作り直す方なら、
「何を載せればよいのか、一覧で確かめたい」
「載せないと法律に反する項目があるのでは」
このように不安に感じているかもしれませんね。
ホームページに必要なものは、載せる項目と、作る前にそろえる材料の2つです。
載せる項目は、法律で決まっているものと任意のものに分けると、どこまで載せるかを決められます。
法律で決まった項目を先に固めれば、残りは自社の事情に合わせて選ぶだけです。
制作会社との打ち合わせでも、何を頼み、何を自分で用意するかを話せるようになります。
この記事では、会社のホームページに載せる項目の抜けをなくしたい方に向けて、
- 項目・必須か任意か・根拠のチェックリスト
- 法律で決まっている項目の書き方
- 運営者の情報と更新日を載せる理由
- 作る前にそろえるドメイン・写真・原稿
上記について、前職でWebサイト2つを企画・制作し、問い合わせのフォームまで設計した私の経験を交えながら解説しています。
法律の項目は、個人情報保護委員会・消費者庁・国税庁の資料で確かめた範囲だけを書きました。
ぜひ参考にして、自社のチェックリストを作ってください。
目次
ホームページに必要なものは、何ですか?
ホームページに必要なものは、「載せる項目」と「作る前にそろえる材料」の2つです。
載せる項目は、法律で決まっているものと、任意のものに分けて考えます。
この分け方をすると、全部を載せるべきか、どこまで削ってよいかを決められます。
載せる項目と、作る前の材料の2つに分ける
「ホームページに必要なもの」と言うとき、2つの意味が混ざりがちです。
1つは、会社概要や問い合わせ先など、ページに載せる項目です。
もう1つは、ドメイン・写真・原稿など、作り始める前に手元にそろえる材料です。
項目が決まらないと、そろえる材料も決まりません。
この記事では、先に項目をチェックリストで決め、後半で材料の準備を説明します。
法律で決まっている項目は、条件つきで少ない
この記事で扱う法律の項目は、会社が次の条件に当てはまるときに求められるものです。
- フォームなどで個人情報を受け取る → 個人情報の利用目的の明示や公表(個人情報保護法)
- ネットで消費者から注文を受ける → 特定商取引法の表示
- 消費者に向けて価格を示す → 税込の総額表示(消費税法)
- 消費者に向けて品質や価格を示す → 不当な表示の禁止(景品表示法)
条件に当てはまらなければ、要らない項目もあります。
逆に、当てはまるのに抜けていれば、公開の前に足す必要があります。
任意の項目は、確かめに来る人の質問から選ぶ
会社概要・サービス・料金・事例は、載せるかどうかを会社が決める項目です。
ただ、取引先や客は、相談の前にこうした情報を確かめに来ます。
「どこにある会社か」「何を頼めるか」「いくらかかるか」という質問に答える項目から、順に選ぶとよいと私は考えています。
そもそもホームページを持つべきか迷っている段階なら、会社にホームページが必要かを判断する記事を先に読んでください。
では、項目を1枚の表にまとめます。
会社のホームページに載せる項目のチェックリストは?
会社のホームページに載せる項目を、1枚の表にまとめました。
列は「項目」「必須か任意か」「根拠」の3つです。
根拠の列があれば、制作会社との打ち合わせや、社内での説明にもそのまま使えます。
項目・必須か任意か・根拠のチェックリスト
「必須」は、条件に当てはまる場合に法律で求められる項目です。
「任意」の根拠は、Googleの公式ドキュメントで確かめたものか、私の提案かを書き分けました(2026年10月時点)。
項目 | 必須か任意か | 根拠 |
|---|---|---|
会社概要 | 任意 | 筆者の提案 |
サービス(事業内容) | 任意 | 筆者の提案 |
料金 | 任意(載せ方に決まりあり) | 消費税法(総額表示)・景品表示法 |
事例・お客様の声 | 任意(載せ方に決まりあり) | 景品表示法 |
問い合わせ先 | 任意(通販では電話番号も表示事項) | 筆者の提案・特定商取引法 |
個人情報の利用目的(プライバシーポリシー) | 必須(個人情報を受け取るとき) | 個人情報保護法 |
特定商取引法に基づく表記 | 必須(ネットで消費者に売るとき) | 特定商取引法 |
運営者の情報 | 任意 | Google 検索セントラル |
公開日・更新日 | 任意 | Google 検索セントラル |
表の「必須」は、条件に当てはまるときだけです。
「載せ方に決まりあり」は、載せるかは任意でも、載せるなら法律に沿った書き方が要る項目です。
業種ごとの広告の決まりは、この表に入れていません。
士業の事務所の例は、税理士・行政書士のホームページに載せる項目の記事で扱っています。
自社に当てはまる条件に、先に印を付ける
表を使う前に、次の3つの質問に「はい」か「いいえ」で答えます。
- サイトのフォームやメールで、名前や連絡先を受け取りますか
- サイトを見た人から、ネットで注文や申し込みを受けますか
- 一般の消費者に向けて、価格を載せますか
1つでも「はい」なら、表の「必須」の行が自社にかかります。
全部「いいえ」でも、電話や名刺で受け取る名前や連絡先は、個人情報です。
そのため、利用目的の公表は、多くの会社に関わる項目と考えてください。
条件を先に確かめておくと、載せる項目の数がはっきりします。
法律で決まっている項目は、どう書きますか?
法律で決まっている項目は、4つの法律ごとに、当てはまる条件と書くことを確かめます。
ここでは、個人情報保護委員会・消費者庁・国税庁の資料で確かめた範囲だけを書きます(2026年10月時点)。
自社のケースが当てはまるか迷うときは、弁護士や各省庁の相談窓口に確認してください。
問い合わせフォームには、個人情報の利用目的を
個人情報保護法は、個人情報を取得したときの決まりを定めています(第21条第1項)。
あらかじめ公表している場合を除き、利用目的を本人に通知するか、公表しなければなりません。
ホームページの入力画面から本人の情報を直接受け取るときは、あらかじめ利用目的を明示しなければなりません(第21条第2項)。
個人情報保護委員会のガイドラインは、ネットで取得するときは、送信ボタンを押す前に利用目的が目に留まる配置が望ましいとしています。
目に留まるようにする対象には、利用目的を書いた画面へ1回程度の操作で移れるリンクやボタンも含まれます。
公表の例としては、自社のホームページのトップページから1回程度の操作で届く場所への掲載が挙げられています。
さらに、保有個人データについては、次の事項を本人が知り得る状態に置く決まりがあります(第32条)。
- 会社の名称・住所・代表者の氏名
- 保有個人データの利用目的
- 開示などの請求に応じる手続き
- 安全管理のために講じた措置
- 苦情の申出先
条文が求めているのは、利用目的の公表や明示です。
サイトでは、これらをプライバシーポリシーのページにまとめ、フォームの送信ボタンの近くからリンクする形が分かりやすいと私は考えています。
私は前職で、問い合わせまでのページとフォームを設計しました。
リンクの位置は、フォームの項目と一緒に、設計の段階で決めておくことをすすめます。
通販をするなら、特定商取引法の表示を
ホームページを見た消費者から、ネットで注文や申し込みを受けるなら、通信販売として特定商取引法がかかります。
消費者庁の特定商取引法ガイドは、通信販売の広告に表示する事項として、次のようなものを挙げています(第11条)。
- 販売価格(送料も表示する)
- 代金の支払時期と方法
- 商品の引渡時期(サービスの提供時期)
- 申込みの撤回・解除に関する事項(返品の特約を含む)
- 事業者の氏名(名称)・住所・電話番号
- 法人がネットで広告するときは、代表者か業務の責任者の氏名
請求があれば遅滞なく提供すると広告に書くなどの条件で、省略できる事項もあります。
ただし、省略できない事項もあるので、ガイドの表で確かめます。
ネットの申込みでは、最終確認画面に分量や価格などを表示する決まりもあります(第12条の6)。
一方で、営業のために、または営業として結ぶ契約は、特定商取引法の適用から外れます(第26条)。
当てはまるかは、取引の種類や目的などの事情を踏まえて、総合的に検討するとされています。
迷うときは、消費者庁の「訪問販売等の適用除外に関するQ&A」を確かめてください。
消費者に示す料金は、税込の総額で
消費者に向けて価格を載せるなら、消費税を含めた総額で示します。
国税庁は、総額表示の義務を次のように説明しています(消費税法第63条、令和8年4月1日現在法令等)。
事業者が消費者に対してあらかじめ価格を表示する場合に、税込価格の表示を義務付けるものです。
店頭表示やチラシ、新聞・テレビの広告など、どの表示媒体かは問わないとされています。
書き方の例は、「11,000円(税込)」や「11,000円(税抜価格10,000円)」です。
価格を表示していない場合や、口頭で伝える価格は、義務の対象になりません。
サービス・料金・事例は、景品表示法に沿って
景品表示法は、商品やサービスの品質などを、実際よりも著しく優良だと一般消費者に示す表示(優良誤認表示)を禁じています(第5条第1号)。
価格などの取引条件を、実際よりも著しく有利だと誤認させる表示(有利誤認表示)も禁じています(第5条第2号)。
サービスの説明・料金・事例の書き方が、実際の内容と食い違っていないかを、公開の前に確かめます。
効果を言い切る書き方や、比べた根拠のない「他社より安い」は避けることをすすめます。
あなたの会社は、4つの条件のどれに当てはまるでしょうか。
任意の項目は、何をどこまで載せますか?
任意の項目は、確かめに来る人が相談の前に知りたいことに答える深さで載せます。
法律で決まっていなくても、会社概要やサービスがなければ、読んだ人は相談先として選べません。
ここからは、4つの項目ごとの載せ方を、私の提案として書きます。
会社概要は、取引先が確かめたいことから
会社概要は、取引先が「実在する会社か」「どこに連絡すればよいか」を確かめる項目です。
最低限、次の5つをそろえることをすすめます。
- 社名(屋号)と所在地
- 代表者の氏名
- 設立の年月
- 電話番号やメールなどの連絡先
- 主な事業の内容
資本金・従業員数・許認可の番号は、取引の前に確かめられる業種なら足します。
所在地と代表者の氏名は、プライバシーポリシーにも書く項目なので、表記をそろえます。
サービスと料金は、頼める範囲が分かるように
サービスのページには、「誰に」「何を」「どこまで」頼めるかを書きます。
対象の客、対応する地域、含まれる作業、申し込みからの流れの4つを入れることをすすめます。
料金は、金額だけでなく、何が含まれ、何が別料金かを並べて書きます。
金額を決めにくい仕事なら、「〇円から」と目安を出し、金額が変わる条件を添えます。
料金を載せるかどうかは任意ですが、載せるなら前の節の総額表示と景品表示法がかかります。
事例は、お客様の了解を取ってから
事例やお客様の声は、名前・写真・社名を出す前に、本人や相手の会社に了解を取ります。
社名を出せないときは、「市内の飲食店」のように、業種と地域だけにする方法もあります。
実績が少ないうちは、事例のページを作らず、サービスの説明の中で仕事の流れを見せる形でも足ります。
採用のページも作るなら、構成の考え方は採用ページの構成の記事で扱っています。
問い合わせの窓口は、受ける人まで決める
問い合わせの窓口は、電話・メール・フォーム・LINEなどのうち、実際に返事ができるものだけを載せます。
載せる前に、誰が受け、何日以内に返すかを決めておきます。
返事の目安(例: 2営業日以内)を窓口の近くに書くと、送った人が待つ間に迷いません。
通販をする場合は、前の節のとおり、電話番号も広告の表示事項に入ります。
任意の項目は、確かめに来る人の質問から深さを決めます。
運営者の情報と更新日は、なぜ載せるのですか?
運営者の情報と更新日は、法律で決まっていない任意の項目です。
それでも載せるのは、誰がいつ書いた情報かが分かると、読む人が内容を信じてよいかを判断できるからです。
Googleも、検索セントラルの公式ドキュメントで、この2つに関わる考え方を示しています。
Googleは、運営者の背景情報を目安に挙げている
Googleの「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」は、コンテンツを自己評価するための質問を並べています。
その中に、著者やサイトの背景情報(著者のページやサイトの概要ページへのリンクなど)を示しているかを問う質問があります。
「誰が(コンテンツを作成したか)」の節では、著者が誰かを明確にし、署名(バイライン)を載せているかも問うています。
同じ文書は、E-E-A-T(エクスペリエンス・専門性・権威性・信頼性)の中でも、信頼性が最も重要だと説明しています。
会社のサイトなら、名称・所在地・代表者・連絡先をまとめた運営者情報のページか段落を置きます。
お知らせや記事には、書いた人を添えます。
私が自分で作った自社のページでも、ページの最後に3つのリンクを置いています。
運営者情報・プライバシーポリシー・特定商取引法に基づく表記の3つです。
ただし、Googleの質問は自己評価のためのもので、載せれば検索順位が上がるという約束ではありません。
更新日は、中身を直したときだけ変える
お知らせやコラムには、公開日と更新日を載せます。
Googleの「Google 検索で署名日に影響を与える」は、日付をページの目立つ位置に置くことを挙げています。
日付には、「公開日」「最終更新日」のようなラベルを付けます。
一方で、先ほどの文書は、実質的に変えていないのに、新しく見せるためにページの日付を変えていないかを問うています。
料金や所在地など、中身を直したときにだけ更新日を変える、という線引きを社内で決めておくとよいでしょう。
1ページでも、運営者情報の段落は置ける
1ページだけのサイトでも、ページの最後に運営者の情報の段落を置けます。
会社名・所在地・代表者・連絡先・最終更新日の5つを、数行にまとめるだけで足ります。
誰が、いつ書いたかを示すことは、ページの数に関係なくできます。
ホームページを作る前に、何をそろえますか?
作る前にそろえるのは、ドメイン・写真・原稿・連絡先の4つです。
材料が欠けたまま作り始めると、仮の文章や画像のまま公開することになりかねません。
次の表を、制作の打ち合わせの前に埋めておくことをすすめます。
そろえるもの | 決めること | 注意点 |
|---|---|---|
ドメイン | 名前と名義 | 会社の名義で取る |
写真 | 使う場所と枚数 | 撮った人・写った人の了解 |
原稿 | 項目ごとの下書き | チェックリストの順に |
連絡先 | 載せる窓口 | 受ける人と返事の目安 |
ドメインは、会社の名義で取る
ドメインは、「〇〇.co.jp」のような、ホームページの住所にあたる名前です。
JPRS(日本レジストリサービス)によると、co.jp は日本国内で登記を行っている会社が登録でき、原則として1つの組織で1つです。
「〇〇.jp」は、日本国内に住所を持つ個人・団体・組織なら、数の制限なく登録できます。
制作会社に取得を任せるときも、名義は自社にしておくことをすすめます。
頼む先を変えても、同じドメインを使い続けるためです。
写真は、使ってよい範囲を確かめる
写真は、会社の外観・仕事の場面・代表者の顔など、載せる項目に合わせて用意します。
ほかの人が撮った写真は、撮った人に使ってよい範囲を確かめます。
社員やお客様が写っている写真は、載せる前に本人の了解を取ります。
素材サイトの画像を使うなら、そのサイトの利用規約で、会社のサイトに使えるかを確かめます。
原稿は、チェックリストの順に下書きする
原稿は、チェックリストの表の行の順に、箇条書きで下書きします。
最初から整った文章にする必要はありません。
社名・所在地・料金などの事実を先に正確に書けば、言い回しは制作の段階で整えられます。
連絡先と、受ける担当を決める
載せる電話番号・メールアドレス・フォームの送り先を決めます。
フォームから届いた連絡を誰が受け、休みの日はどうするかも決めておきます。
材料がそろえば、あとは作り方を選ぶだけです。
項目がそろったら、どう作りますか?
項目がそろったら、ページの数と、公開後に誰が直すかで作り方を選びます。
項目が少なければ1ページにまとめ、会社紹介・サービス・事例・採用まで載せるなら、複数のページに分けます。
自分で作るか、頼むかの分かれ目
ホームページ作成サービスやCMS(専門の知識がなくても文章を直せる管理画面)を使えば、自分でも作れます。
私も前職で、記事の管理画面(CMS)の導入を担当しました。
自分で作るなら、法律で決まった項目の文言を、自社で資料に当たって確かめる手間がかかります。
頼むなら、この記事のチェックリストと材料の表を渡すと、頼む範囲を伝えるときの土台になります。
ソロサイトで作る場合
ソロサイトは私が運営するサービスなので、利害関係がある点はご承知おきください。
制作費は0円で、月額はサーバー・保守の費用です。
シンプルは1ページで月5,000円、ライトは最大5ページで月8,000円、スタンダードは最大10ページで月13,000円です(すべて税抜)。
最低利用期間は決済日から6か月です。
デザインや原稿、素材の準備、フォームの仕様は、制作前に個別に確認します。
独自ドメインはお客様の名義で取得し、取得・更新の実費はお客様の負担です。
撮影や原稿制作は、必要な場合に別途確認する項目です。
問い合わせの増加を保証するサービスではありません。
プランの内容は、ソロサイトの料金で確かめてください。
まずはチェックリストの3つの質問に答え、自社に当てはまる「必須」の行に印を付けるところから始めてください。
よくある質問
プライバシーポリシーは、問い合わせフォームがなくても要りますか?
フォームがなくても、電話・メール・名刺で名前や連絡先を受け取れば、個人情報を取得しています。
個人情報保護委員会のガイドラインは、名刺や口頭で受け取る場合も、あらかじめ利用目的を公表するか、取得後速やかに通知か公表をするよう求めています。
公表の例として、自社のホームページのトップページから1回程度の操作で届く場所への掲載が挙げられています。
サイトに利用目的を載せておけば、その方法の1つになります。
会社概要に、資本金や従業員数は載せるべきですか?
載せるかどうかは任意です。
取引の前に会社の規模を確かめられる業種なら載せ、数字が変わったときに直します。
直す人がいないなら、古い数字が残るより載せないほうが誤解を生まないと私は考えています。
事業者向けの料金は、税抜で書いてもよいですか?
国税庁は、総額表示の義務の対象を、事業者が消費者に対してあらかじめ表示する価格と説明しています。
まず、その料金が事業者向けか、消費者も申し込めるものかを決めます。
消費者も対象なら税込で示します。
税抜で書くときは「税抜」と明記して、誤解を避けます。
ソロサイトでは、載せる項目の相談もできますか?
ソロサイトは私が運営するサービスなので、利害関係がある点はご承知おきください。
相談できます。
文章や写真がそろっていなくても、事業内容が分かる資料や今のサイトをもとに、用意する情報と素材を整理します。
相談は公式LINEで、業種・今のサイトのURL・作りたい内容の3点を送るところから始まります。
まとめ: ホームページに必要なものは、法律の項目から固める
今回は、会社のホームページに載せる項目の抜けをなくしたい方に向けて、
- 項目・必須か任意か・根拠のチェックリスト
- 4つの法律で決まっている項目の書き方
- 運営者の情報と更新日、作る前の材料
上記について、Webサイトを企画し、問い合わせのフォームまで設計した私の視点を交えながらお話してきました。
ホームページに必要なものは、載せる項目と作る前の材料で、項目は法律で決まったものから先に固めます。
法律の項目が決まれば、任意の項目は、確かめに来る人の質問に合わせて選べます。
まずは3つの質問に答え、自社に当てはまる「必須」の行に印を付けてみてください。
参考にした資料
- 個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)(個人情報保護委員会、2026年10月時点)
- 通信販売|特定商取引法ガイド(消費者庁、2026年10月時点)
- 訪問販売等の適用除外に関するQ&A|特定商取引法ガイド(消費者庁、2026年10月時点)
- No.6902 「総額表示」の義務付け(国税庁、令和8年4月1日現在法令等)
- 表示規制の概要(消費者庁、2026年10月時点)
- 有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成(Google 検索セントラル、2026年10月時点)
- Google 検索で署名日に影響を与える(Google 検索セントラル、2026年10月時点)
- 種類と対象(JPドメイン名の種類)(株式会社日本レジストリサービス、2026年10月時点)
