比較記事の書き方は、読者が選定で聞かれる項目から比較軸を決め、同じ条件の相手と表で並べ、他社の情報を公式ページで確かめて出どころと確認日を書く順に進めます。自社の製品を含む比較なら、そのことと利害関係を冒頭で明かし、自社の短所と合わない読者も書きます。
自社サイトに比較記事を書くことになった担当者なら、
「比較軸を何にすればよいか決められない」
「競合の名前を出して、間違えたらどうしよう」
このように感じているかもしれませんね。
比較記事の書き方は、読者が選ぶための比較軸を先に決め、同じ条件の相手と表で並べ、事実を公式の情報で確かめる順に進めます。
自社を含む比較なら、そのことを最初に明かします。
この順番で書けば、読者が社内で選んだ理由を説明できる記事になります。
自社に都合のよい記事だと思われる心配も、開示と短所の記載で小さくできます。
この記事では、BtoBの商材を扱う会社で比較記事を担当する方に向けて、
- 比較記事を読む人と、自社を含むかどうかの違い
- 比較軸・比べる相手・比較表の決め方
- 競合名を出すときの事実確認
- 自社を含む比較で、利害関係を書く方法
上記について、勤怠管理や会計のような業務の商材を例に、BtoB商材の記事づくりを担当してきた私の視点を交えながら解説しています。
景品表示法のルールは、消費者庁の資料に書かれている範囲だけを紹介します。
まずは、読者が選定で聞かれる項目を書き出すところから始めてみてください。
ぜひ参考にして、読者が選べる比較記事を作ってください。
目次
比較記事は、だれが何を決めるために読む記事ですか?
比較記事は、いくつかの選択肢を前にした読者が、どれを選ぶかの理由を持つために読む記事です。
BtoBでは、読んだ人がそのまま買うとは限りません。上司や決裁者に「なぜこれを選んだか」を説明する材料として読まれます。
書き方を考える前に、だれが読み、何を決めるための記事かを1文で決めておきます。
比較記事は、どんな読者が読みますか?
比較記事を読むのは、課題も解決の方向も分かっていて、候補を絞る段階にいる読者です。
たとえば「勤怠管理 クラウド 比較」と調べる人は、勤怠管理を仕組みにすることは決めています。迷っているのは、どの製品にするかです。
私はキーワードを選ぶとき、検索数だけでなく、だれが探しているかを見るようにしています。比較記事の読者は数が少ない一方で、判断の直前にいます。
Googleのレビューシステムの文書も、商品を突き合わせた比較や、おすすめのランキング一覧をレビューのコンテンツとして扱っています。そのうえで、洞察のある分析や独自の調査を含む内容を評価すると説明しています。
上位に多いアフィリエイト向けの書き方(報酬の出る商品を並べる形)は、この記事では扱いません。
自社を含む比較と、含まない比較は何が違いますか?
違いは、書き手と比べる相手の関係です。自社の製品を候補に入れるなら、書き手は利害関係のある当事者になります。
型 | 例 | 向く場面 | 書くときの条件 |
|---|---|---|---|
自社を含まない比較 | 「勤怠の打刻方法(ICカード・スマホ・顔認証)の比較」 | 方法や方式を選ぶ段階の読者に答える | 比べる相手の条件をそろえ、事実の出どころを書く |
自社を含む比較 | 「自社の勤怠管理クラウドと他社製品の比較」 | 製品を絞る段階の読者に答える | 上の条件に加えて、自社を含むことと利害関係を冒頭で明かす。自社の短所と合わない読者も書く |
自社を含まない比較は、製品ではなく方法や方式を比べる形にすると書きやすくなります。
自社を含む比較は、製品を絞る読者に具体的な材料を渡せる反面、書き手の立場が問われます。
どちらの型でも、最初にするのは比較軸を決めることです。
比較軸は、どう決めればよいですか?
比較軸は、読者が選定で聞かれる項目から選び、同じ条件の相手と表で並べます。
自社の強みだけを軸にすると、読者の判断材料にはなりません。読者が知りたいのは、自社の状況に合うかどうかだからです。
消費者庁の比較広告に関する景品表示法上の考え方も、比べる項目の選び方と、比べる相手の選び方を、比較の方法が公正かどうかの考慮要素に挙げています。
読者が選定で聞かれる項目から選ぶ
軸の候補は、営業やサポートの担当者に「商談で何を聞かれるか」を尋ねると集まります。
勤怠管理クラウドなら、次のような項目が挙がるはずです。
- 料金の条件(1人あたりの月額か、最低の利用人数はあるか)
- 対応する働き方(シフト制・フレックス・テレワーク)
- 打刻の方法(ICカード・スマホ・パソコン)
- 給与計算ソフトとのつなぎ方
- 導入時の支援と、問い合わせの窓口
候補が多すぎるときは、読者が決める場面で比べる順に3〜6項目に絞ります。残りは表の下の文で補います。
比べる相手と条件は、どうそろえますか?
比べる相手は、読者が実際に並べて検討する製品にし、プランや規模の条件をそろえます。
上位のプランと他社の下位のプランを並べると、表の見た目は変わっても、読者の判断は誤ります。比較広告の考え方も、グレードの異なるもの同士を比べて、同じグレードで比べたように見せる例を、公正でない比べ方として挙げています。
条件をそろえられない項目は、空欄にせず「プランにより異なる」と書き、表の下で理由を説明します。
比較表は、どんな形で作りますか?
比較表は、行に製品、列に比較軸を置き、最後の列に出どころと確認日を入れます。
製品 | 料金の条件 | 対応する働き方 | 打刻の方法 | 給与計算とのつなぎ方 | 出どころ・確認日 |
|---|---|---|---|---|---|
自社の製品A | 公式ページの表記どおり | ◯◯・◯◯ | ◯◯ | ◯◯ | 自社の料金ページ(2026年9月時点) |
他社の製品B | 公式ページの表記どおり | ◯◯ | ◯◯ | ◯◯ | 製品Bの公式ページ(2026年9月時点) |
他社の製品C | 公式ページの表記どおり | ◯◯ | ◯◯ | ◯◯ | 製品Cの公式ページ(2026年9月時点) |
表の中は「◯」「×」だけにせず、条件を短い言葉で書きます。◯の中身が製品ごとに違うことが多いからです。
料金は税込か税抜か、年払いか月払いかを、公式ページの表記どおりに写します。
比較記事は、どんな順番で組み立てますか?
比較記事は、次の順に組み立てると、読者が途中で迷いません。
- 冒頭: 結論(条件ごとにどれが向くか)と、書き手の立場
- 比べた製品と、選んだ理由
- 比較表
- 軸ごとの違いの説明
- 読者の条件ごとの向き不向き
- 出どころと確認日、よくある質問
軸は読者の質問から選び、表の中身は公式の情報で埋める、という順番が土台です。
競合名を出すときの事実確認は、何をしますか?
競合名を出すときは、他社の料金や機能を公式ページで確かめ、表のマスごとに出どころと確認日を書きます。同じ項目でも、どこで調べたかによって数字が変わることがあるからです。

比較記事は、自社の記事の中でも他社について書く量が多い記事です。数字を1つ間違えると、読者の判断を誤らせ、名前を出した相手にも迷惑をかけます。
そのため、まとめサイトの数字や、生成AIが出した数字をそのまま表に入れず、元の公式ページまでたどって確かめます。
比較広告のルールでは、何が求められますか?
他社と比べる表示について、消費者庁の比較広告に関する景品表示法上の考え方は、次の3つをすべて満たすことを求めています。
- 比較して主張する内容が、客観的に実証されていること
- 実証されている数値や事実を、正確かつ適正に引用すること
- 比較の方法が公正であること
この考え方は、1987年(昭和62年)に公正取引委員会の事務局が示し、2016年(平成28年)4月1日に消費者庁が改正したものです。
調査の結果を引用するときは、調査の趣旨に沿って引用し、調査した機関・時点・場所などを示すことが適当とされています。
自社の記事がこの考え方に当てはまるかどうかの判断は、この記事ではしません。公開前に社内の法務の担当者と確かめてください。
他社の料金や機能は、どこで確かめますか?
他社の情報は、その会社の公式サイトの料金ページや機能ページで確かめます。
確認の手順は、次の4つです。
- 表の各マスに、根拠にしたページのURLを控える
- 税込か税抜か、月払いか年払いかなど、表記の条件も写す
- 確認した日を記録し、記事にも「2026年9月時点」のように書く
- 公式ページで確かめられなかったマスは、推測で埋めずに「公開情報なし」と書く
公式ページに載っていない情報は、書かないか、問い合わせて確かめた日と方法を添えます。
出典の書き方は出典の書き方の記事、確認の記録の残し方は記事のファクトチェックの記事で扱っています。
公開後は、いつ見直しますか?
他社の料金や機能は予告なく変わるため、公開後も見直す日を決めておきます。
見直しの間隔に決まりはありません。私は、表の出どころのURLを一覧にしておき、決めた日にまとめて開き直す形をすすめます。
見直したら、記事の確認日も書き換えます。確認日が古いままの表を、読者はどこまで信じてくれるでしょうか。
自社を含む比較記事は、どう書けば信頼されますか?
自社を含む比較記事では、自社の製品を含むことと利害関係を冒頭に書き、自社の短所と合わない読者も書きます。
中立の比較サイトのように見せて自社を上位に置く書き方は、読者にとって書き手の立場が分からない記事になります。立場を隠さずに書くほうが、読者は表を割り引いて読むべきかどうかを自分で判断できます。
利害関係は、どこにどう書きますか?
利害関係は、記事の冒頭と比較表のすぐ近くに、だれが書いたか分かる文で書きます。
2023年10月1日から、事業者の表示であるのに一般消費者がそれと判別しにくい表示が、景品表示法の不当表示に加わりました。いわゆるステマ規制です(消費者庁の案内)。
消費者庁の運用基準は、事業者の表示であることが明瞭な例として、「広告」「PR」などの言葉で示す方法と、文章で関係を書く方法を挙げています。ステルスマーケティングに関するQ&Aは、事業者の表示であることが明瞭なら「広告」「PR」以外の言葉を使ってもよいと説明しています。対象になる表示や事業者の範囲も、同じQ&Aで説明されています。
自社の記事がどの表示に当たるかの判断は、この記事ではしません。規制に当たるかどうかとは別に、読者の信頼のために、次のことを書いておきます。
- この記事を書いた会社名と、比較に自社の製品を含むこと
- 販売代理店なら、取り扱っている製品と、メーカーとの関係
- 比較の条件(どのプランを、いつ時点の情報で比べたか)
ソロプレスも、記事の中で自社のサービスを案内することがあると、記事の末尾に書いています。この記事も同じです。
自社の短所と、合わない読者も書く
自社を含む比較では、自社の短所と、自社の製品が合わない読者を、他社の長所と同じ熱量で書きます。
弱点を先に書くと、ほかの記述も信じてもらいやすくなります。私は、ソロプレスの案内でも、できないことを先に書くようにしています。
たとえば、次のように読者の条件で書き分けます。
- 自社の製品Aが向く会社: 従業員が50人までで、給与計算ソフトとつなぎたい会社
- 他社の製品Bが向く会社: 複数の拠点で、細かい承認の流れを作りたい会社
こう書けば、自社が選ばれない読者にも役立つ記事になります。比べる段階の読者が知りたいのは、どれが一番かではなく、どれが自社に合うかだからです。
最後に、自社の案内です。ソロプレスは生成AIで下書きする記事制作代行で、比較記事の下書きもお受けします。料金は1社1サイトにつき最初の10本が1本1,000円、11本目から1本3,980円です(いずれも税抜、2026年9月時点。記事作成代行の料金)。他社の料金や機能の確認は、公開前にお客様の側で公式ページと照らしてください。
よくある質問
競合の社名や製品名を、記事に出してもよいですか?
他社の名前を出して比べる記事はあります。ただし、消費者庁の比較広告に関する景品表示法上の考え方は、他社と比べる表示に、客観的な実証・正確な引用・公正な比べ方の3つを求めています。
自社の記事が当てはまるかどうかの判断は、この記事ではしません。名前を出す前に、社内の法務の担当者と確かめてください。
何社まで比べればよいですか?
決まった数はありません。読者が実際に並べて検討する候補に絞ります。
1つの比較表で見比べられる数に収めると、表の下の説明も書き分けやすくなります。
ランキングの形にしてもよいですか?
自社を含む比較では、順位を付けるより、読者の条件ごとに向く製品を書き分ける形をすすめます。
順位を付けるなら、何を基準に、どう測ったかを表の近くに書きます。基準が書かれていない順位は、読者が確かめられません。
生成AIで比較記事の下書きを作ってもよいですか?
下書きに使うことはできます。ソロプレスのコラムも生成AIで下書きしています。
ただし、他社の料金や機能は、AIが出した数字をそのまま表に入れず、公式ページで確かめて確認日を書きます。AIの出力には、古い情報や出どころの分からない数字が混ざることがあるからです。
導入事例の記事とは、どう使い分けますか?
比較記事は候補を絞る読者に判断材料を渡す記事で、導入事例は自社を選んだ会社がなぜ決めたかを伝える記事です。
比較記事の「向く会社」の説明から、同じ条件の導入事例へつなぐと、読者は次の段階へ進みやすくなります。導入事例の書き方はインタビュー記事の作り方で扱っています。
まとめ: 比較記事は、軸・相手・事実・開示をそろえる
今回は、BtoBの商材を扱う会社で比較記事を担当する方に向けて、
- 比較記事を読む人と、自社を含むかどうかの違い
- 比較軸・比べる相手・比較表の決め方
- 競合名を出すときの事実確認
- 自社を含む比較で、利害関係を書く方法
上記について、BtoB商材の記事づくりに携わってきた私の視点を交えながらお話してきました。
比較記事の書き方は、読者の選定の項目から軸を決め、同じ条件の相手と表で並べ、公式の情報で確かめる順番が土台です。
自社を含むなら、そのことと短所を先に書くことで、読者は表をどう読めばよいかを自分で決められます。
まずは、営業やサポートの担当者に「商談で何を聞かれるか」を尋ね、比較軸の候補を書き出してみてください。
BtoBの記事の全体はBtoBコンテンツマーケティングの記事、比較記事をどの段階の受け皿にするかはBtoB SEOの記事、業務ソフトの記事集客はSaaSのSEOの記事で扱っています。
参考にした資料
- 比較広告に関する景品表示法上の考え方(消費者庁、2026年9月時点)
- 令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。(消費者庁、2026年9月時点)
- 「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」の運用基準(消費者庁、2023年3月28日)
- ステルスマーケティングに関するQ&A(消費者庁、2026年9月時点)
- Google 検索のレビュー システムとウェブサイト(Google検索セントラル、2026年9月時点)
